デング熱、ゲリラ豪雨など頻発する環境異変。見えないウイルス、異常気象…予測不能な未来が迫る<地球環境問題 脅威として姿を現す温暖化>

デング熱、異常気象…温暖化の進行を危ぶむ声続々

国内で70年ぶりの感染者が確認されたデング熱。日を追うごとに、感染者は増え続けている。感染場所とされる東京・代々木公園は9月4日、駆除後もウイルスを持つ蚊が確認され、ついに開園以来、初めて立ち入り禁止にされる事態になった。一方、広島市北部では大規模な土石流が発生するなど、近年、以前は見られなかった感染症や自然災害が頻繁に起きるようになっている。相次ぐ感染症の増加や、異常気象などの“環境異変”は、温暖化、地球環境問題の影響との見方がある。

温暖化でウイルス、媒介生物の活動範囲が拡大

70年ぶりのウイルス出現、異常気象など近年相次ぐ“環境異変”。気象庁は8月の大雨について「記録的で異常気象といえるほど珍しい。温暖化の影響もある」との見解を示した。年を追うごとに自然災害は深刻化し、温暖化の影響は目に見える形で現われ始めている。

ヒトスジシマカの分布北限の移動(国立感染症研究所)
ヒトスジシマカの分布北限の移動(国立感染症研究所)

デング熱を媒介する蚊として一躍有名になったヒトスジシマカ。国立感染症研究所によると、1950年の分布の北限は栃木県で東北には生息していなかったが、2000年に山形県で、2010年には青森県でも確認されるようになった。

この他、世界でもエボラ出血熱などの感染症が広がりを見せている。デング熱は人から人への感染はないというが、感染症の広がりは大きな脅威になる。その原因は、ヒトやモノの移動が昔に比べ格段に増えたこと、また、アフリカや東南アジアで森林開発により、もともとウイルスを持っていた野生動物との接触の機会が増えたことなど諸説ある。

中でも脅威なのが、動物などを介して出現する強力な感染症だ。西アフリカで猛威をふるうエボラ出血熱は未だに収束に向かう気配はない。世界へ人が容易に移動できる今、ウイルスがまたたく間に世界に広がる可能性は高い。温暖化により、これまで日本には生息していなかった動物やウイルスの生息範囲が広がっていくことが考えられ、これまでなかった感染症が発生するリスクも高まっている。

スーパー台風、ゲリラ豪雨など異常気象も続発

一方、70人以上の犠牲者を出した広島県の大規模土石流は、短時間に降った大量の雨で地盤が緩んだことによるものだった。一気に濁流が樹木をなぎ倒し、家屋を飲み込み、車が水に浮かぶ光景は、改めて自然の破壊力のすさまじさを見せつけた。

スーパー台風は、世界各地で深刻な被害をもたらしている。
スーパー台風は、世界各地で深刻な被害をもたらしている。

2005年にアメリカで大きな被害をもたらしたハリケーン・カトリーナ以降、世界で甚大な被害をもたらす規模の台風「スーパー台風」が世界各地で甚大な被害をもたらしている。2013年11月、フィリピンを直撃し、1200人以上の死者が出た台風は最大風速が毎秒87.5mに達する「スーパー台風」だった。これは車も風で吹き飛ばす強さというから、もし国内であれば壊滅的な被害をもらすことは想像に難くない。こうした異常気象の原因も温暖化と見られている。

台風を動かすエネルギーは、海面から発生する水蒸気の量が影響する。そのため、水蒸気が豊富な熱帯地方が台風の発生場所になるが、温暖化で海表面の温度が上昇することで強い台風が生まれると言われる。地球環境問題に有効な対策を打たず、温暖化が進めば今後、さらに強い台風が生まれることが予想される。しかし、台風の数も増えるのかというとそうでもないらしい。「地球全体で台風をつくるのに使えるエネルギーが変わらないとすれば、強い台風が増え全体の数は減る」という識者もいる。台風の数は減り、さらに強さを増していくことが予想され、深刻な被害をもたらす土砂災害は今後も全国各地で起きることが心配される。

気温の上昇で農作物の転作も進む

温暖化は農作物にも深刻な問題。各地で転作の取り組みが進んでいる。
温暖化は農作物にも深刻な問題。各地で転作の取り組みが進んでいる。

温暖化の進行が深刻化する一方で、気温が高くなったことで、農作物の転作を進める農家が全国各地で増えている。

リンゴの生産が盛んな青森県では、これまで見られなかった病気が発生したり、高い温度の影響で日焼けや色づきの悪さなど、栽培環境が悪化している。こうした中でモモへの転作が進み、栽培面積は10年前と比較して、モモは1割ほど増え逆にリンゴは1割ほど減った。ミカンの産地・愛媛でもミカンから地中海原産のブラッドオレンジに転作する農家が増加。コメは将来の温暖化しても栽培できるよう、各地の気候条件に併せて品種改良を進めているという。

1997年、日本は温室効果ガス削減の数値目標を定めた京都議定書を採択したものの、2013年以降は離脱。一方、国際舞台でも先進国、発展途上国の対立は続き、温暖化に対して数値目標の設定などで合意は得られていない。温暖化、地球環境問題は日増しに深刻化し、目に見える形の脅威として私たちの目の前に姿を現わしている。

政府は土石流の対策として、全国の危険個所に土石流を堰止める効果があると言われる砂防ダムの建設計画を進めているというが、効果は限定的という見方もある。人類の生存に脅威になっている温暖化、地球環境問題に対して場当たり的な対策で良いのか、抜本的な対策がのぞまれる。